プログラミングスクールの費用回収期間|転職後年収差で計算
回収期間は「総投資額÷修了後の月収増」で出します。転職後の年収は保証された値ではないため、低め・中くらい・高めの3つの前提で計算し、どの前提でも許容できるかを見ます。
計算式
回収期間(か月)=総投資額÷修了後の月収増
総投資額=現金負担+学習中の収入減+無収入期間の収入相当額−確定した給付。月収増が0円以下なら、この式では回収できません。
本稿の計算:3つの前提
| 前提(仮定) | 悲観 | 標準 | 改善 |
|---|---|---|---|
| 総投資額 | 120万円 | 100万円 | 80万円 |
| 月収増 | 2万円 | 4万円 | 6万円 |
| 回収期間 | 60か月 | 25か月 | 約14か月 |
標準の100万円は、受講料60万円+PC・教材15万円+学習中の収入減15万円+無収入期間1か月20万円−一般教育訓練の給付10万円(上限)という仮定で作っています。
給付・公的訓練で変わる部分
- 教育訓練給付は、一般20%(上限10万円)、特定一般40%(上限20万円)、専門実践50%(年間上限40万円)から。条件を満たせば追加給付がある
- 専門実践の80%は修了後の賃金が受講前より5%以上上がった場合なので、回収の計算と連動する
- 求職者支援訓練は受講料無料で、要件を満たせば月10万円の給付金があるため、総投資額がマイナスになる場合もある(計算例)
月収増の置き方
月収増は、応募を考えている求人票の賃金と現在の給与明細を、同じ基準(額面か手取りか、固定残業代を含むか)でそろえて差を取ります。賞与は年額を12で割って入れるか、入れない計算も並べておきます。
相談先・申込先の選び方
給付の数字は、講座の指定状況を教育訓練講座検索システムで、本人の受給資格をハローワークで確認してから入れます。公的職業訓練と比べる場合は、ハローワークで訓練コースと給付金の要件を確認します。求人の賃金は求人票と労働条件の書面で確認し、口頭の「想定年収」だけで計算しないようにしてください。
- 厚生労働省:教育訓練給付制度
- ハローワークインターネットサービス:教育訓練給付金
- 厚生労働省:教育訓練講座検索システム
- 厚生労働省:求職者支援制度のご案内
- 厚生労働省リーフレット:2024年4月から求人企業などから明示される労働条件が追加されます
確認日:2026-10-12。制度・金額・要件は改正されることがあります。申請や申込の前に、各リンク先の最新の記載と窓口で確認してください。計算例は本稿の計算で、結果を保証するものではありません。
やる気があるうちに、続けられる条件も確認しよう!